イザという時、後悔しない。自分に合った「医療保険」の選び方

入院給付金日額の必要最低額を把握しましょう
医療保険の給付は一般的に「入院日数×入院給付金日額」によって算出されるので、入院給付金日額を引き上げれば上げるほど保障が充実します。とはいえ、当然保険料も入院給付金日額に応じて高くなるため、保障を充実させると家計への負担が増していきます。そのため、保険料を抑えるには、入院給付金日額の必要最低額を把握することが重要なポイントです。

高額療養費制度によって医療負担額は軽くなります
それでは、どの程度の入院給付金日額が必要最低額なのでしょう。ここで踏まえておくべきは、例えば月給が50万円以下であれば、医療費のうち約8万円を超える部分はカバーされる「高額療養費制度」です。この制度は、健康保険に加入していれば誰でも受けられます。毎月の医療費が一定以上を超えた場合、超過分は払い戻しが受けられる制度です。この制度によって、個人が負担する医療費は8万円程度で済むのです（自己負担限度額は年収によって変わります）。

差額ベッド代についてもお忘れなく！
ただし、入院すると医療費以外にも様々な費用がかかります。その代表がいわゆる差額ベッド代です。個室に入ることにした場合、１日１万円などの出費は十分考えられます。このほかにも、パジャマや飲み物などの雑費、家族の交通費などの負担も出てくるでしょう。生命保険文化センターによると、入院時の１日あたりの自己負担費用は１日あたり１万9835円となっています。（※）
これらを勘案すると、1日1万円などの入院給付金が保障されるとある程度安心ということがいえそうです。

※1日あたりの医療費（自己負担額）はどれくらい？ （公財）生命保険文化センター
http://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/medical/5.html

医療保険の不安や悩みはファイナンシャルプランナーに相談してスッキリしませんか

100円程度の保険料で最大2000万円などの先進医療保障が受けられます
最近の医療保険には「先進医療特約」が付加されるのが主流となっています。これは、健康保険の適用外の治療で国が「先進医療」と認定している治療を受けたときに、治療費が全額支払われるという特約です。保険会社によって異なりますが、多くは上限額が1,000万円、2,000万円などに設定されています。そのわりに先進医療特約の保険料は月額100円程度と、比較的割安になっています。

先進医療には高額な費用がかかることも
2018年2月現在、92種類の治療が先進医療として認定されており、そのうちがんの治療に有効であるとして注目されているのが「陽子線治療」と「重粒子線治療」です。
http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/kikan03.html
どちらとも局所的なガン治療で効果が高いと言われており魅力的ですが、費用が高く、厚生労働省の中央社会保険医療協議会の資料（※）によると、陽子線治療には約276万円、重粒子線治療には約309万円がかかります。
（※）P4.2018年6月28日時点における先進治療Aに係る費用
http://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12404000-Hokenkyoku-Iryouka/0000149503.pdf

いざというときのための先進医療特約
先進医療は、すべての医療機関で行っているわけではありません。一部の医療機関でしか受けることができない最先端の技術です。そういった治療が必要となるケースは稀かもしれません。しかし、いざという時のために備えるのが保険という原点に立ち返れば、先進医療特約は付加しておきたい特約です。先進医療特約は、いつかかかってしまうかもしれない多額の費用負担を軽くするための安心材料となり、経済的負担の軽減によって治療の選択肢を拡げてくれるでしょう。

支払限度日数は保険料と相談して決めましょう
医療保険には１回の入院についての支払限度日数が設けられています。360日や720日など長い限度日数が設けられているものもありますが、現在の主流は60日となっています。もちろん、限度日数は長いほうが安心できますが、入院日数を長くすると、その分保険料も高くなってしまいます。

就業不能保険と併用する場合は入院限度日数が60日あれば十分
支払限度日数を検討するときには、「保険でカバーしたいのは何なのか？」についてもう一度考えてみるとよいでしょう。現在、入院日数は短期化の傾向にあります。主な疾病の平均入院日数を見ても、60日を超えるものはなかなかないようです。（グラフ１入る）
ただし、もし長期入院になった場合は医療費の負担が大きくなることはもちろん、入院の長期化による収入減少リスクにも気をつけなければなりません。その場合、必要となるのは医療保険よりも「就業不能保険」です。就業不能保険に生活費を負担してもらうとすれば、医療保険の入院限度日数は60日で充分でしょう。

がん治療は専用の保障をつけることが重要
がんについては、入院日数はどんどん下がってきており、通院治療が主流化してきています。

そのため、「入院と手術のみ」に備える医療保険では、がん治療の備えとして充分とは言えないでしょう。がんの保障も備えたい方は、医療保険にがん特約を付けて退院後の通院治療も保障するか、別途がん保険に加入することを検討しましょう。

●女性特有の病気に備えることができます
「女性特約」とは、乳がん・子宮内膜症・卵巣がんなどの女性特有の病気に備えるものです。これらの病気を治療する際、健康保険が適用されない治療では、数十万円以上の大きな費用負担がかかってしまいます。女性特有の病気は特に手厚く保障を備えておきたいという方は、女性疾病特約の検討をおすすめします。

●がんだけでは不安な方は三大疾病特約の検討を
「三大疾病」は、がん・急性心筋梗塞・脳卒中のことを指しており、国内の死亡原因の約4割を占めています。がんに備えるだけでは心配な場合は、三大疾病や七大疾病を手厚く保障する特約を付加すると安心です。

医療保険では定期型と終身型、どちらを選べばいい？

●終身型は一生涯を保障する
医療保障を一生涯カバーしてくれるのが終身型です。終身医療保険を利用すれば、年齢が上がり、途中で病気になってしまっても、保障が生涯継続するため、医療費をカバーすることができます。

●定期型では一定期間を集中的にカバーする
定期型は、保障が必要な時期の一定期間だけ保障してくれるタイプです。一生涯の保障がなく、掛け捨てで解約返戻金もない保障のため、保険料が割安なのが特徴です。ネット専用の保険もあり、これを利用するとさらに保険料を安く抑えることができます。ただし保険期間が終わったあとに再度加入するときには、再加入時の年齢で保険料が決まるため保険料が上がってしまったり、また、80歳以降などに保障が切れてしまう可能性もあるというリスクもあるため注意しましょう。

年齢が上がった時の入院日数の長期化に備えるには、終身型を選んでおくと安心
年齢が上がるにつれて、受療率が上がり、入院日数が長期化する傾向があります。下図をみると、高血圧性疾患においての入院日数は、65歳以上では15～34歳と比べて約7倍以上長期化しているということがわかります。年齢があがるほど病気になって入院する確率が高くなるうえに入院日数も長くなるということであれば、シニアになってからこそ、医療保険のサポートがありがたいというもの。終身型であれば、何歳まで長生きしても一生涯の医療保障を受けられるので、安心感が強いといえるでしょう。

※本ページに記載されている情報は2018年6月19日時点のものです

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