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生前贈与とは?贈与税はかかる?非課税制度をFPが解説

生きている間に財産を贈与する生前贈与は、贈与税がかかるの?子や孫に生前贈与をしたら相続はどうなる?土地や自宅を生前贈与できる?正しく生前贈与を「する」「もらう」方法を知っておくと、相続税対策にもなります。生前贈与と非課税制度を解説します

目次

そもそも「生前贈与」とは?

生前贈与とは、相続が発生する前、つまり「生前」に子どもや孫に財産を贈与することです。一般的には相続税の負担を軽減するために節税対策として行われます。親や祖父母が持っている財産を先に子どもや孫に対して贈与しておくことで、遺産相続をするときの相続財産が少なくなり、相続税を軽減できるためです。
また、贈与をする側にとっては、「自分が生きているうちに、あげたい人に、あげたい財産を渡すことができる」「自分の死後に親族間のもめ事を回避できる」などのメリットがあります。また、国としても「若い世代に早く資産を渡すことで経済効果も生まれる」ことを見込んで、生前贈与に関わる税の優遇措置を複数設けています。

●なぜ生前贈与は相続税対策になる?
しかし通常、贈与をすると受け取った側に「贈与税」がかかります。また贈与税の方が相続税よりも税率が高いのですが、それならばなぜわざわざ生前贈与をする意味があるのでしょうか?
そこで活用できるのが、贈与税の非課税枠や優遇措置です。贈与税の制度を上手に使うことで、税負担が少ない状態で財産を贈与できたり、課税対象となる相続財産を減らす効果があります。
以下、生前贈与で活用できるしくみについて解説します。

利用しやすい生前贈与「暦年贈与」

生前贈与にはさまざまな方法がありますが、なかでも最も利用しやすいのが「暦年贈与」です。

●暦年贈与とは?
暦年贈与とは、贈与税の基礎控除である110万円の範囲内で贈与をすることです。贈与税は、1月1日から12月31日までの1年間に贈与を受けた財産について、基礎控除110万円を差し引き、これを超えた部分に対して税率をかけて計算します。よく、「年間110万円までなら贈与税がかからない」といわれるのはこのためです。
年間110万円というと、たくさんの財産を持っている人の場合はあまり節税効果がないのではないか、と思われるかもしれませんが、暦年贈与は、何年でも繰り返して利用できるのがメリットです。

●暦年贈与のポイント
暦年贈与は、贈与する相手が誰でも、何人から贈与されても自分が1年間に贈与された額が110万円以下であれば贈与税がかかりません。お金でも不動産でも、どんな資産でも贈与することができます。また、平成27年(2015年)以降の贈与税率は「一般贈与財産」と「特例贈与財産」に区分されました。父母や祖父母など直系尊属から20歳以上の子や孫などの直系卑属への贈与は「特例贈与財産」として、贈与財産に対する税率が低くなっています。
ただし、相続が起こった時点(贈与をした人が亡くなった時点)より前3年以内に贈与された財産については、110万円以内であっても相続税の計算上で相続財産に含めることになっています。かりに亡くなる直近3年間に毎年110万円の贈与をしていたら、330万円分の財産は、相続財産に加算されます

●暦年贈与のコツ
暦年贈与の最大のポイントが、税務署などへの手続きが要らない点です。贈与額が基礎控除額の範囲内なら、贈与があったことを申告する必要はありません。
ただし気軽にできる反面、やり方によっては後で課税されてしまうことがあります。上手に活用するには、贈与をするときに次の2点に注意しましょう。

(1)贈与の際には契約書を作る
暦年贈与をした証拠を残しておくために、贈与の契約書を作成しておきましょう。契約書は、贈与をするたびに作成することが大切です。なぜなら、かりに毎年110万円を10年間にわたって贈与したら、初めから1,100万円の贈与をするつもりだったとみなされ、最初の年に1,100万円をもらう権利を贈与したとして課税される可能性があるためです。面倒ではありますが、贈与をするごとに贈与契約書を作り、その目的や金額を明確にしておくとよいでしょう。

(2)贈与の記録を残す
現金で手渡しをするだけでは贈与の記録が残りにくいため、銀行振り込みなどで贈与したお金の流れがわかるように記録を残しておきましょう。そのうえで贈与を受けた子や孫が預金口座の通帳やキャッシュカード、印鑑などを管理して、その人が使える状態にしておきましょう。贈与した側もされた側も贈与があったことを認識したうえで、贈与を受けた人が贈与財産の管理をしていることがわかるように記録しておくことが大切です。

2,500万円まで贈与税が非課税になる相続時精算課税制度

相続税精算課税制度は、60歳以上の父母又は祖父母から、20歳以上の子又は孫に対して財産を贈与した場合に、最大2,500万円まで贈与税が非課税になる制度です。「相続時」に「精算」して「課税」する制度という名の通り、贈与された財産は相続発生時に相続財産として加算します。つまり、本来は贈与税を課税するものを相続税の対象にして、課税されるタイミングを先送りにする制度ともいえます。

図表1


たとえば1億円の財産を持っている親が相続時精算課税制度を使って子どもに2,500万円を贈与した場合、贈与税はかかりません。ただしその親が亡くなり相続が発生したときには残りの財産7,500万円(贈与から相続までの間に親の財産額が変わっていない場合)に、相続時精算課税制度で贈与した2,500万円が加算され、相続財産を1億円として相続税を計算することになります。


また、暦年課税とは異なり、贈与者ごとに選択できるため父から2,500万円、母から2,500万円の贈与を受けた場合もそれぞれの贈与についてこの制度を使えます。
あるいは上述のように父母それぞれから贈与を受ける場合、父からの贈与は相続時精算課税制度、母からの贈与は暦年課税という選択ができます。この場合、母からの贈与は贈与を受けた年に、基礎控除額110万円を差し引いたのちの金額(上述の例なら、母からの贈与2,500万円から110万円を差し引いた2,390万円)に贈与税がかかります。母からの贈与が110万円以下だった場合、暦年課税を選べば贈与税はかかりません。ただし同じ贈与者(あげる人)が相続時精算課税制度と暦年課税を併用はできません。相続時精算課税制度を選択した父からの贈与分は暦年課税の基礎控除110万円はなく、その年の贈与が110万円以下でも相続時精算課税制度の申告が必要です。もし、贈与の額が2,500万円を超えた場合は超えた分について一律20%の税金がかかります

[図表2]


●相続時精算課税制度のメリットと注意点
相続時精算課税制度を利用することで、親や祖父母が生きている間に子どもや孫にまとまったお金を贈与することができます。子ども世帯の住宅購入費用や孫の教育費の援助など、子ども世帯に一番お金がかかる時期に生きたお金として使うことができるのは大きなメリットです。
また、贈与した財産は贈与時の価格で相続時に精算されるため、将来値上がりしそうな財産を値上がり前に贈与することで、のちの税の負担を軽減できる可能性もあります。たとえば、500万円の時価で贈与した株式が相続時に1,000万円になっていても、相続財産に加算される金額は500万円です。
収益を生む賃貸アパートなどを持っている場合には、早めに贈与しておくことで、本来親に蓄積される賃料収入が子どもに貯まるため、結果的に親の相続財産が少なくなり相続税の負担が減ります。
ケースによりますが同じ課税価格(税金を計算するもとになる財産の額)なら相続税の税率は贈与税よりも低く設定されているため、相続税で課税された方が税の負担が軽いケースもあります。しかし、どちらが有利になるかを判断するには税理士に試算してもらいましょう。
さらに、相続税には「3,000万円+600万円×法定相続人の数」分の基礎控除があります。相続時精算課税制度を利用した贈与財産と、相続時に残った遺産の総額が相続税の基礎控除の範囲内ならば、贈与税も相続税も負担せずに済みます。

●相続時精算課税制度の注意点
相続時精算課税制度は一時的に大きな贈与税を相続時に先送りすることはできますが、逆に注意すべき点もあります。1つは先に述べた暦年課税が使えなくなることです。相続時精算課税制度は2,500万円の贈与の範囲であれば年度を分けて何回でも使うことができますが、一度選択すると110万円以下の贈与でも暦年課税の基礎控除を使うことができず申告が必要で、最終的には相続財産に加算されます。また、一度選択すると暦年課税に戻すことはできないので注意しましょう。
もう一つ注意しなくてはいけないのが、相続時精算課税制度を使って自宅を贈与した場合、一定の要件を満たすと相続時の自宅の土地の評価が80%減額になる小規模宅地の特例が使えなくなることです。たとえば親の自宅の土地の評価が1億円でも特例が使えれば2,000万円の評価となる制度です。大きな減額ができるため、どちらの制度を使ったほうが相続税を減額できるかは税理士に確認しましょう。

●相続時精算課税制度の利用のしかた
では、相続時精算課税制度を利用するには具体的にどうすればよいのでしょうか? 暦年贈与と違って、相続時精算課税制度を利用するには、申告が必要です。

(1)贈与した時
必ず税務署へ申告する必要があります。「いつ」「誰から」「どんな資産を」「いくら贈与されたか」を、贈与を受けた側が、相続時精算課税選択届出書と添付書類を揃え、申告します。2回目以降の贈与でも申告は必要ですが、添付書類は不要です。
なお、相続時精算課税制度は金額の上限はありますが、回数に制限はありません。たとえば1年目に500万円、2年目に500万円、5年後に1,500万円など、合計2,500万円に到達するまで非課税枠を利用できます。

(2)相続が発生した時
相続時精算課税制度で贈与を受けた財産をすべて相続財産に加算して相続税の計算を行います。計算の結果、相続税の基礎控除額以下であれば相続税の申告は必要ありません。相続税の納税がなくても、相続時精算課税を適用して過去に贈与税を払っていれば、相続税の申告をすることにより払った贈与税を還付してもらうことができます。

保存版[FP監修]相続の申告について必要なこと全部教えます

夫婦間なら贈与税の配偶者控除を使って家を生前贈与できる

自宅に限られますが、結婚してから20年以上経つ夫婦の場合、夫婦間なら2,000万円まで非課税で贈与できます。これを「夫婦の間で居住用不動産を贈与した時の配偶者控除」といいます。対象となるのは居住用の不動産か、居住用の不動産を購入するためのお金で、同じ配偶者からの贈与は一生に一度しか受けられません。贈与税の基礎控除110万円と併用し最高2,110万円まで贈与することもできます。ただし、贈与後もその家に住み続けるなどの条件があります。また、控除を受けるには税務署への申告が必要です。
[図表3]

子どもや孫が父母や祖父母など直系尊属から住宅購入資金の贈与をうけるなら最大3,000万円まで非課税

たとえば2019年3月31日までに売買契約書を締結した住宅は10月1日以降消費税が10%になってから完成引き渡ししても消費税は8%のままで購入できます。しかし4月1日以降に売買契約を締結した住宅は10月1日以降に完成引き渡しとなると消費税が10%となってしまいます。そのため2019年4月1日以降に売買契約を締結して、消費税10%で引き渡された住宅の購入資金は2,500万円、省エネ住宅なら3,000万円まで、親や祖父母から資金援助を受けたときの贈与税の非課税枠が増額されます。
また、この制度では暦年贈与も併用できます。住宅取得資金の非課税対象となるのはあくまで住宅の購入や増改築のための費用です。仲介手数料など諸費用に充てることはできません。したがって住宅購入のための資金は住宅取得資金非課税の制度を利用し、諸費用部分は暦年贈与の基礎控除110万円で手当てすることになります。
もし住宅ローンと贈与額の合計が購入価格を超えてしまうと、非課税で贈与を受けた資金が住宅購入にあてられていなかったと判断され、年末のローン残高の一定割合が払った税金から戻ってくるローン控除を一部受けられなくなる場合があります。なお贈与を受けた資金は住宅の新築・購入などにあてることとされており、住宅ローンの返済のために受けた贈与資金は非課税の対象になりません。住宅ローンを借りて新築・購入するなら、借り入れ前に贈与を受けている必要があります。

●住宅取得資金等贈与の特例の要件
住宅取得資金等贈与の特例を受けられるのは、親や祖父母、曾祖父母など直系尊属からの贈与であることのほか、おもに以下が要件になっています。住宅取得資金贈与の非課税と相続時精算課税制度の併用、または、住宅取得資金贈与の非課税と暦年贈与の併用は可能です。
特例を受けるには、贈与を受けた翌年2月1日から3月15日までに、一定の書類を添付して税務署への申告が必要です。

[図表5]


【2019】相続税の基礎控除って?FPがわかりやすく解説!

教育資金や結婚・子育て資金の贈与を受けるなら1人最大1,500万円まで非課税

親や祖父母など直系尊属から子どもや孫に教育資金や結婚・子育て資金を贈与する場合にも贈与税の非課税があります。教育資金は子どもや孫1人に対して1,500万円まで、結婚や子育て資金は1,000万円まで、いずれも一括で贈与すると贈与税がかからないものです。もともとは2019年末までの措置でしたが、4月に制度が延長され、2021年3月31日まで利用できるようになりました。

●教育資金の非課税枠は1,500万円まで
30歳未満の子どもや孫に対して、親や祖父母から教育資金を贈与する場合に、1,500万円までは贈与税がかかりません。(なお、2019年7月1日から、子どもや孫の要件に「前年の所得が1,000万円以下であること」が追加されます。)この制度を利用するには金融機関との一定の契約のもとに教育資金口座を開設し、金融機関の営業所を通じて教育資金非課税申告書を贈与を受ける人の納税地の税務署に提出することが要件です。
ここでいう教育資金とは、学校の入学金や授業料、受験料のほか、学校の施設費、修学旅行費、給食費など学校に支払う費用、塾や習い事、通学のための交通費なども含まれます。ただし、学校以外にかかる費用は1,500万円のうち500万円までが上限です。
教育資金口座からの払い出しは、教育資金の支払いにあてた領収書や支払いを証明する振込書等を金融機関に提出しなくてはなりません。また贈与を受けた人が30歳に達した時点で口座に残高がある場合はその残高に対して贈与税の対象となります。ただし、2019年7月1日以降、贈与を受けた人が30歳時点で在学中の場合は40歳まで延長されることとなります。贈与者が亡くなった場合は相続税の対象にはなりません。

[図表6]


●結婚・子育て資金の贈与は1,000万円まで非課税
20歳以上50歳未満の子や孫が、父母や祖父母から結婚や子育てのための資金を贈与してもらったときに、1,000万円まで贈与税が非課税になります。(なお、2019年7月1日から、子どもや孫の要件に「前年の所得が1,000万円以下であること」が追加されます。)こちらも教育資金贈与の非課税と同様、金融機関と一定の契約を結んで口座を開設し、金融機関を通して非課税の申告をします。
ここでいう結婚・子育て資金には、挙式や披露宴などにかかる費用、新居の契約費用や家賃、引っ越し費用、不妊治療や産後ケア、就学前の子どもの医療費や保育園・幼稚園費用などが含まれます。ただし、このうち結婚費用は300万円が限度です。贈与を受けた人が50歳の時点で口座に残高がある場合贈与税の対象となり、贈与者が死亡した時は相続税の対象となります。

生前贈与に生命保険が活用できる?

生命保険を使って生前贈与をするのも、有効な相続税対策のひとつです。

●生命保険は「500万円×法定相続人の人数」まで非課税
通常、生命保険で受け取る保険金は「みなし相続財産」といって相続税の計算上で相続財産に含まれます。ただし「500万円×法定相続人の人数」は非課税(受取人が法定相続人の場合)とされています。このしくみを使って、たとえば親が被保険者および契約者として保険料を支払い、子どもを受取人にしておくと、被保険者である親の死亡時には500万円まで非課税で保険金を受け取ることができます。
しかし「500万円×法定相続人の人数」を超える保険金を受け取ると、超えた部分は相続財産に加算されます。

●保険料相当を生前贈与する
別の方法として子どもが保険の契約者と受取人になり、被保険者を親とする生命保険に加入します。子どもが払う保険料を親が贈与すると、保険料が暦年贈与の基礎控除110万円以内なら贈与税の負担はありません。親が死亡した時には子どもが保険金を受け取り、保険金が500万円以内であれば贈与税も相続税も課税されません。
一方で保険金を受け取った子には所得税がかかりますが、「一時所得」といって相続税とは異なる計算式で課税されます。
生命保険で一時所得となる場合は
「(受け取った保険金額―払い込んだ保険料の総額―50万円)×1/2」を、給与所得などほかの所得と合算して所得税額を計算します。ケースにもよりますが、同じ保険金額に相続税が課税されるのに比べて税の負担が軽くなることがあります。詳しくは税務署や税理士に確認しましょう。

[図表7]

このように、生前贈与を上手に活用すると、相続税対策になります。しかし、生前贈与の方法は複数あり、それぞれ非課税になる金額や対象になる財産の種類に違いがあります。どの方法を使うと最も有利になるかはケースによって異なり、複雑です。
生前贈与はいつ、いくら、誰に贈与するかなどにより、相続税だけでなくご自身やご家族のライフプランにも影響します。住宅購入資金、教育資金、結婚子育て資金の贈与などライフステージに変化があった時は生前贈与のチャンスでもあります。チャンスを逃さないためにも、自分の場合はどのような贈与を受けるのがよいのか、総合的な観点でアドバイスも受けられるファイナンシャル・プランナー(FP)に相談してみてはいかがでしょうか。

※本ページに記載されている情報は2019年6月17日時点のものです

【参考文献】
■国税庁 「タックスアンサー No4103相続時精算課税の選択」をもとに作成
https://www.nta.go.jp/m/taxanswer/4103.htm
■国税庁「No.4452夫婦の間で居住用の不動産を贈与したときの配偶者控除」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/zoyo/4452.htm
■「直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/sozoku/4508.htm
■国税庁「No.1750死亡保険金を受け取ったとき」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1750.htm
■国税庁「No.4511直系尊属から結婚・子育て資金の一括贈与を受けた場合の非課税」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/zoyo/4511.htm

有田 美津子 (ありた みつこ)

ファイナンシャル・プランナーCFP(R) 相続診断士 大学卒業後、地方銀行にて融資業務担当。結婚、出産後、住宅販売会社、損保会社、都市銀行の住宅ローン窓口を経て独立。現在は、高齢になっても安心して暮らし続けられる住まい計画、資金計画の相談に力を入れている。企業に属さない独立系FPとして、お客様に寄り添うコンサルティングが好評。