ペット保険

ペット保険は、ペットがケガをしたり、病気になったりした場合、その治療費を補償する保険です。
民法上、ペットは「動産（財産のうちで移動が可能なもの）」とされ、現金などと同様に扱われていますが、飼い主にとっては家族同然の存在であり、ケガや病気の場合には人と同じように治療費がかかります。
人における「公的な健康保険制度」がペットにはないため、治療費は100％飼い主の自己負担となってしまい、費用が相応にかかります。
そのため、あらかじめペット保険に加入しておき、急な出費に備えられるようにしておきましょう。

一般的には犬と猫が補償対象になりますが、うさぎやハムスターなどの小動物、オウムなどの鳥類、亀やイグアナなどの爬虫類も補償対象にすることができる保険もあります。

治療費用実費払い方式の場合

治療費用実費払い方式では、「補償限度額」が設定されています。
これは1事故または年間で一定額まで保険会社が補償する金額です。

たとえば「補償割合50％、補償限度額50万円まで」という補償内容だった場合、実際に完治までかかった治療費が10万円であれば、保険会社からは5万円が支払われます。

定額払い方式の場合

定額払い方式では、「日額限度」もあわせて設定されています。これは1日一定額まで保険会社が補償する金額です。

たとえば「補償割合40％、通院日額4,000円まで」という補償内容だった場合、通院した治療費が1万円であれば、保険会社からは4,000円支払われます。

また、いずれも治療費が補償限度額を超えてしまった場合、一般的には飼い主の自己負担となります。
そのため、補償限度額の設定が契約のときには重要となります。
その他にも契約する場合に重要となるポイントがあるため、確認してみましょう。

ペットのケガや病気は通院による治療が多いため、通院保険金の充実度を確認すると良いでしょう。
また、補償割合と日額限度額や補償限度額を確認することも重要なポイントです。
補償割合が100％でも日額限度が低いと、実際に受け取れる金額が日額限度額までになってしまうため、補償割合50％で日額限度が高い商品の方が多くの保険金を受け取れることもあります。

たとえば、治療費用実費払い方式の「保険A：補償割合100%、補償限度額25万円」と「保険B：補償割合50%、補償限度額50万円」について、10万円の治療費がかかった場合、保険Aでは10万円、保険Bでは5万円となります。

一方で、70万円の治療費がかかった場合は、保険Aでは25万円、保険Bでは35万円となります。

補償割合が高いにも関わらず、多く補償されないケースもあるため注意が必要です。

また、定額払い方式の「保険A：補償割合100%、通院日額4,000円」と「保険B：補償割合50%、通院日額5,000円」について、1万円の通院費がかかった場合、保険Aでは4,000円、保険Bでは5,000円となります。

一方で、5,000円の通院費がかかった場合は、保険Aでは4,000円、保険Bでは2,500円となります。

ペット保険は、ペットの年齢や健康状態によって加入できる商品も限られるため、ペットの年齢が若いうちに検討すると良いでしょう。